「求人サイトに載せているけど、本当にこの料金は適正なのか?」
「他のサイトと比べて、うちは損していないか?」
建設業の採用担当者なら、一度は考えたことがあるのではないでしょうか。
今回は、2026年2月時点での主要求人サイトの料金を徹底比較し、建設業の採用コストを抑える方法を解説します。
中途採用向け主要サイトの料金
まずは、中途採用で最もよく使われる大手求人サイトの料金から見ていきましょう。
掲載課金型サイトの料金一覧
中途採用向けの主要サイトは、一定期間(通常4週間)の掲載枠を購入する「掲載課金型」が主流です。
| サービス名 | 最低料金 | 料金レンジ | 特徴 |
|---|---|---|---|
| マイナビ転職 | 20万円〜 | 20万〜120万円 | 若手層に強く、全国各地の求人を網羅 |
| doda | 25万円〜 | 25万〜150万円 | 圧倒的な会員数、即戦力人材の採用に適している |
| リクナビNEXT | 20万円〜 | 20万〜120万円超 | 日本最大級の転職サイト、幅広い職種に対応 |
| エン転職 | 28万円〜 | 28万〜120万円 | 若手・未経験層に強く、丁寧な取材が特徴 |
| type | 35万円〜 | 35万円〜 | IT・エンジニア職の採用に特化 |
ポイント:
掲載課金型は、採用人数に関わらず料金が一定です。
大量採用を行う場合には一人あたりの採用コストを抑えられますが、応募がゼロでも費用が発生するリスクがあります。
アルバイト・パート求人サイトの料金
建設業でも、現場作業員や事務スタッフなど、アルバイト・パート採用を行う企業は多いでしょう。
短期掲載が可能なサイト
アルバイト・パート向けサイトは、1週間単位などの短期間から掲載可能で、中途採用サイトに比べて低価格から始められるのが特徴です。
| サービス名 | 掲載期間 | 最低料金 | 備考 |
|---|---|---|---|
| タウンワーク | 1週間〜 | 1.9万円〜 | エリア・発行部数により変動。地域密着型に強い |
| バイトル | 1週間〜 | 2.0万円〜 | 動画や職場写真など、視覚的な情報提供に優れている |
| マイナビバイト | 1週間〜 | 2.0万円〜 | 若年層や学生層へのリーチに強みがある |
Indeed等のクリック課金型
近年、建設業でも利用が増えているのが「Indeed(インディード)」などのクリック課金型サイトです。
掲載は無料、広告は有料
Indeedなどのアグリゲーターは、掲載自体は無料で行い、より多くの閲覧を狙う場合に有料広告を出す「クリック課金型」の仕組みです。
| サービス名 | 料金体系 | 費用目安 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| Indeed | クリック課金 | 数十円〜数百円/クリック | 世界最大の求人検索エンジン。自由な予算設定が可能 |
| 求人ボックス | クリック課金 | 25円〜1,000円/クリック | カカクコム運営。日本国内のユーザーに特化 |
| スタンバイ | クリック課金 | 状況により変動 | Zホールディングス系列。Yahoo!検索等との連携が強み |
メリット: 応募がなければ費用を抑えられる
デメリット:
競合が多い業種・エリアでは、クリック単価が高騰する可能性がある
建設業の採用コストの現実
ここまで見てきた料金をまとめると、建設業の採用には最低でも年間数十万円、大手サイトを使えば年間100万円以上のコストがかかることが分かります。
よくある失敗パターン
多くの建設会社が陥る失敗パターンがあります。それは:
- 毎年同じ金額を払い続ける → 応募がなくても費用発生
- 契約が切れたらゼロから → 積み上げた努力が消える
- 自社の資産として何も残らない → 掛け捨て状態
これが、「掛け捨て採用」です。
自社LPという選択肢
では、どうすれば採用コストを抑えつつ、長期的に効果を出せるのでしょうか?
その答えが、「自社専用の採用LP(ランディングページ)」です。
自社LPの3つのメリット
- 自由にカスタマイズ → デザインも内容も思い通り
- 期限なし → 契約終了で消えることがない
- 自社専用 → 他社と並んで表示されない
求人サイトは「広告」ですが、自社LPは「資産」です。
コスト比較の具体例
例えば、マイナビ転職で年に2回掲載した場合:
1回20万円 × 2回 = 年間40万円
3年間で120万円
しかし、自社LPなら:
初期費用のみ
維持費0円
期限なし
長期的に見れば、圧倒的にコストを抑えられます。
まとめ:求人サイトと自社LPを使い分ける
重要なポイント:
- 中途採用サイトは20万円〜、年間で100万円以上かかる可能性
- クリック課金型は無料掲載可能だが、競合が多いと費用が高騰
- 自社LPは初期費用のみで、長期的にコストを抑えられる
- 求人サイトは「拡散力」、自社LPは「成約力」で使い分ける
「求人サイトに頼り切り」ではなく、「自社専用の採用資産」を持つことが、これからの建設業採用の鍵です。
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